安心補償パックって何?

WiFi機器の水没・部分破損・故障・全損・紛失・盗難の際に
通信機器等の修理代金または再調達代金等100%もしくは80%免除できる補償パックです。
安心補償パックMAXなら携行品の補償としてお手持ちのスマホやカメラ、
パスポート紛失時の再発行費用を最大10万円補償いたします。

もしもの時の安心保障パック

どんな種類があるの?

安心補償パックMAX 安心補償パックフル 安心補償パックミニ
安心補償パックMAX 安心補償パックフル 安心補償パックミニ

1日800円(税抜)

1日500円(税抜)

1日300円(税抜)

1日200円(税抜)

WiFi機器等の修理代金・再調達代金等

100%免除

故障時の代替機郵送サービス

携行品損害・パスポート再取得費用

最大10万円補償

WiFi機器等の修理代金・再調達代金等

100%免除

故障時の代替機郵送サービス

WiFi機器等の修理代金・再調達代金等

80%免除

故障時の代替機郵送サービス

※レンタル品の紛失・盗難の際、本サービスを適用する場合は、現地の警察等公的機関からの証明書のご提示が必要です。
 ご提示がない場合、弊社の定める「通信機器等の修理代金または再調達代金等」の50%が発生いたします。

【消費税について】

グローバルWiFiでは(日本国内用を除く)通信料金に関しての消費税は頂いておりません(海外各国へ支払う税金分は当社が負担)。オプションレンタル料金に関しては消費税を頂いております。
受渡手数料・宅配料金・補償パック・オプション等に関しては税抜表記となっておりますのでご了承ください。

どれくらい補償してくれるの?

WiFi機器
本体の破損
SIMカード 付属品(※1) オプション品
(モバイルバッテリー)
オプション品
(※2)
携行品損害

未加入

15,000円 10,000円 1,000円 5,000円 各2,000円

MAX
500円/日(税抜)

0円 0円 0円 0円 0円 最大10万円
補償

フル
300円/日(税抜)

0円 0円 0円 0円 0円

ミニ
200円/日(税抜)

3,000円 2,000円 200円 1,000円 各400円

※1 (USBケーブル、充電要プラグ、トリプルタップ・プラグ、キャリングケース)
※2 マルチ変換電源プラグ/2ポートUSBカーチャージャー

SIMカード

盗難・紛失等の事故が起こった場合、本体にSIMカードを差したまま、同時に無くすケースが多くございます。
安心保障パックMAX/フルのご加入では、本体、SIMカードどちらも弁済金が0円となりますので安心してご利用いただけます。

※レンタル品の水没・部分破損・故障・全損・紛失・盗難に備えて、安心補償パック MAX・フル・ミニへの加入を推奨しております。
※安心補償MAXにおいて、お客様の過失による携行品の紛失は補償対象外となります。
※パスポート再取得費用補償の上限は5万円となります。
※「通信機器等の修理代金または再調達代金等」は不課税となっております。
※上記の金額にはノンオペレーションチャージは含まれております。
※iPad、THETA Sは補償の対象外となっております。

WiFiレンタルを申込む

安心補償って必要なの?

旅行先でのトラブルは万が一にも避けたいのが本音。
でも意外と被害が多いのも現実です。機器の破損や水没、まさかの盗難など。
安心補償パックにご加入いただけるとそれらまさかのトラブルがあった場合も安心です。

安心補償って必要なの?
もしもの時の安心保障パック
携行品補償規約

この携行品補償(以下、サービス)は、第1条①及び②条件を満たしたグローバルWiFi契約者に対して適用されるものとする。

第1条 携行品補償の適用条件
  • ① グローバルWiFi利用者且つ、安心補償Maxに加入している個人であること。
  • ② 日本在住であること。
第2条 サービスの対象およびその範囲
  • (1) サービスの対象は、サービス利用者が旅行行程中に携行している身の回り品とします。
  • (2) 本条(1)の身の回りの品が居住施設内(注)にある間は、サービスの対象に含まれません。
      (注)居住施設が一戸建住宅の場合はその住宅の敷地内、集合住宅の場合はサービス利用者が居住している戸室内をいいます。
  • (3) 本条(1)の規定にかかわらず、次の①から⑧までに掲げる物は、サービスの対象に含まれません。
    • ① 通貨、小切手、株券、手形、定期券、その他の有価証券(注1)、印紙、切手その他これらに類する物
    • ② 預金証書または貯金証明書(注2)、クレジットカード、運転免許証(注3)、その他これらに類する物
    • ③ 稿本、設計書、図案、帳簿その他これらに類する物
    • ④ 船舶(注5)、自動車、原動付自転車およびこれらの付属品
    • ⑤ サービス利用者が別表1に掲げる運動等を行っている間のその運動等のための用具およびウインドサーフィン、サーフィンその他これらの類する運動を行うための用具
    • ⑥ 義歯、義肢、コンタクトレンズその他これらに類する物
    • ⑦ 動物および植物
    • ⑧ 商品もしくは製品等または業務の目的のみに使用される設備もしくは什器等
    • (注1)鉄道・船舶・航空機の乗車船券・航空券、宿泊券、観光券および旅行券(以下「乗車券等」といいます。)については、サービスの対象に含まれます。
    • (注2)通帳および現金自動支払機用カードを含みます。
    • (注3)自動車または原動機付自転車の運転免許証についてはサービスの対象に含まれます。
    • (注4)パスポートについては、サービスの対象に含まれます。
    • (注5)ヨット、モーターボートおよびボートを含みます。
第3条 補償金を支払う場合

当社は、サービス利用者が旅行行程中に発生した偶然の事故によって被った損害に対して、本規定に従い携行品損害補償金を支払います。

第4条 補償金を支払わない場合

当社は、次の①から⑮のいずれかに該当する事由によって発生した損害に対しては、携行品損害補償金を支払いません。

  • ① サービス契約者またはサービス利用者の故意または重大な過失
  • ② 携行品損害補償金を受け取るべき者の故意または重大な過失
  • ③ サービス利用者が次のア.からウ.のいずれかに該当する間に発生した事故
    • ア.法令に定められた運転資格(注1)を持たないで自動車または原動機付自転車を運転している間
    • イ.道路交通法(昭和35年法律第105号)第65条(酒気帯び運転等の禁止)第1項に定める酒気を帯びた状態で自動車または原動機付自転車を運転している間
    • ウ.麻薬、大麻、あへん、覚せい剤、シンナー等の影響により正常な運転ができないおそれがある状態で自動車または原動機付自転車を運転している間
  • ④ 戦争、外国の武力行使、革命、政権奪取、内乱、武装反乱その他これらに類似の事変
  • ⑤ 核燃料物質(注2)もしくは核燃料物質(注2)によって汚染された物(注3)の放射性、爆発性その他の有害な特性またはこれらの特性による事故
  • ⑥ 上記④もしくは⑤の事由に随伴して発生した事故またはこれらに伴う秩序の混乱に基づいて発生した事故
  • ⑦ 上記⑤以外の放射線照射または放射能汚染
  • ⑧ 差押え、収用、没収、破壊等国または公共団体の公権力の行使。ただし、次のア.またはイ.のいずれかに該当する場合はこの規定を適用しません。
    • ア.火災消防または避難に必要な処置としてなされた場合
    • イ.施錠されたサービス利用者の手荷物が、空港等における安全確認検査等の目的でその錠を壊された場合
  • ⑨ サービスの対象の欠陥。ただし、サービス契約者、サービス利用者またはこれらの者に代わってサービスの対象を管理する者が、相当の注意をもってしても発見し得なかった欠陥によって発生した損害については、この規定を適用しません。
  • ⑩ サービスの対象の自然の消耗または性質によるさび、かび、変色、その他類似の事由またはねずみ食い、虫食い等
  • ⑪ サービスの対象に発生したすり傷、かき傷または塗料のはがれ落ち等の単なる外観の損傷であってサービスの対象の機能に支障をきたさない損害
  • ⑫ サービスの対象である液体の流出。ただし、その結果として他のサービスの対象に発生した損害については、この規定を適用しません。
  • ⑬ サービスの対象の置き忘れはまたは紛失
  • ⑭ 偶然な外来の事故に直接起因しないサービスの対処の電気的事故または機械的事故。ただし、偶然な外来の事故に起因しないサービスの対象の電気的事故または機械的事故によって発生した火災による損害については、この規定を適用しません。
  • ⑮ 磁気テープ、磁気ディスクその他これらに準ずる方法により情報を記録しておくことができる物または機器に記録された情報のみに発生した損害
  • (注1)運転する地における法令によるものをいいます。
  • (注2)核燃料物質には使用済燃料を含みます。
  • (注3)核燃料物質によって汚染された物には原子核分裂生成物を含みます。
第5条 損害の額の決定
  • (1) 当社が携行品損害補償金として支払うべき損害の額は、最大で10万円までとします。
  • (2) サービスの対象の損傷を修理することができる場合においては、修理費をもって損害の額とします。
  • (3) サービスの対象が1組または1対のものからなる場合において、その一部に損害が発生したときは、その損害がそのサービスの対象全体の価値に及ぼす影響を考慮し、本条(1)および(2)の規定によって損害の額を決定します。
  • (4) 第8条【事故発生時の義務等】(4)の費用をサービス契約者またはサービス利用者が負担した場合は、その費用および本条(1)から(3)までの規定によって計算された額の合計額を損害の額とします。
  • (5) 本条(1)から(4)までの規定によって計算された損害の額が、その損害が10万円を超える場合は、10万円をもって損害の額とします。
  • (6) 本条(1)から(5)までの規定にかかわらず、サービスの対象が乗車券等の場合においては、その乗車券等の経路および等級の範囲内で、サービス事故の後にサービス利用者が支出した費用およびサービス契約者またはサービス利用者が負担した第8条(4)の費用の合計額を損害の額とします。
  • (7) 本条(1)から(5)までの規定にかかわらず、サービスの対象がパスポートの場合には、次の①および②に掲げる費用を損害の額とします。ただし、1回の事故について5万円を限度とします。
    • ① パスポートの再取得費用
      事故の結果パスポートの発給申請を行う場合には、再取得に要した次のア.からウ.までに掲げる費用
      • ア.事故の発生した地からパスポート発給地(注1)へ赴くサービス利用者の交通費
      • イ.領事官に納付した再発給手数料および電信料
      • ウ.パスポートの発給地(注1)におけるサービス利用者の宿泊施設(注2)の客室料
    • ② 渡航書の取得費用
      事故の結果パスポート発給申請に替えて渡航書の発給を申請する場合には、取得に要した次のア.からウ.までに掲げる費用
      • ア.事故の発生した地から渡航書発給地(注3)へ赴くサービス利用者の交通費
      • イ.領事官に納付した発給手数料
      • ウ.渡航書発給地(注3)におけるサービス利用者の宿泊施設(注2)の客室料
    • (注1)発給申請を行う最寄りの在外公館所在地をいいます。
    • (注2)ホテル等の宿泊施設をいい、居住的施設を含みません。
    • (注3)発給申請を行う最寄りの在外公館所在地をいいます。
  • (8) 本条(1)から(5)までの規定にかかわらず、サービスの対象が自動車または原動機付自転車の運転免許証の場合には、国または都道府県に納付した再発給手数料を損害の額とします。
  • (9) サービスの対象の1個、1組または1対について損害の額が10万円を超える場合は、当社は、そのものの損害の額を10万円とみなします。ただし、サービスの対象が乗車券等である場合において、サービスの対象の損害の額の合計額が5万円を超えるときは、当社は、それらのものの損害の額を5万円とみなします。
第6条[支払補償金の計算]

当社が支払う携行品損害補償金の額は、1回の事故につき、次の計算式によって算出される額とします。ただし、サービス期間を通じ、10万円をもって限度とします。

携行品損害補償金の支払額 = 損害の額 - 免債金額

第7条[他の保険契約等がある場合の取扱い]

他の保険契約等がある場合において、それぞれの保険契約または共済契約の支払責額(注1)の合計額が、第5条[損害の額の決定]の規定による損害の額(注2)を超えるときは、当社は、次の①または②の額を携行品損害補償金として支払います。

区分 支払いサービス金の額
① 他の保険契約等から保険金または共済 このサービスの支払責任額(注1)
② 他の保険契約等から保険金または共済金が支払われた場合 第5条の規定による損害の額(注2)から、他の保険契約等から支払われた保険金または共済金の合計を差し引いた残額。ただし、このサービスの支払責任額(注1)を限度とします。

(注1)他の保険契約等がないものとして算出した支払うべき補償金の額をいいます。

(注2)それぞれの保険契約または共済契約に免債金額の適用がある場合は、そのうち最も低い免債金額を差し引いた額とします。

第8条[事故発生時の義務等]
  • (1) サービス契約者、サービス利用者または携行品損害補償金を受け取るべき者は、サービスの対象について第3条[補償金を支払う場合]の損害が発生したことを知った場合には、次の①から⑥までの義務を履行しなければなりません。
    • ① 損害の発生および拡大の防止に努めること。
    • ② 次のア.およびイ.の事項を遅滞なく、当社に通知すること。この場合において、当社が書面による通知または説明を求めたときは、これに応じなければなりません。
      • ア. 事故発生の日時、場所および事故の状況ならびに損害の程度
      • イ. 事故発生の日時、場所または状況について、証人となる者がある場合は、その者の住所および氏名または名称
    • ③ 損害が盗難によって発生した場合には、遅滞なく警察署へ届け出ること。ただし、盗難にあったサービスの対象が乗車券等の場合には、警察署への届出のほかにその運輸機関(注1)または発行者への届出を遅滞なく行うこと。
    • ④ 他人(注2)に損害賠償の請求(注3)をすることができる場合には、その権利の保全および行使に必要な手続きをすること。
    • ⑤ 他の保険契約等の有無および内容(注4)について遅滞なく当社に通知すること。
    • ⑥ 上記①から⑤までのほか、当社が特に必要とする書類または証拠となるものを求めた場合には、遅滞なく、これを提出し、また当社が行う損害の調査に協力すること。
  • (注1)宿泊券の場合には、その宿泊施設をいいます。
  • (注2)サービス利用者以外の者をいいます。以下同様とします。
  • (注3)共同不法行為等の場合における連帯責務者相互間の求償を含みます。以下本条において同様とします。
  • (注4)既に他の契約サービス等から保険金、サービス金または共済金の支払を受けた場合には、その事実を含みます。
  • (2) サービス契約者、サービス利用者または携行品損害サービス金を受け取るべき者が正当な理由がなく本条(1)①から⑥までの義務に違反した場合は、当社は、次の①から③までに掲げる金額を差し引いて補償金を支払います。
    • ① 本条(1)①の義務に違反した場合は、発生または拡大を防止することができたと認められる損害の額
    • ② 本条(1)②、③、⑤または⑥の義務に反した場合は、それによって当社が被った損害の額
    • ③ 本条(1)④の義務に反した場合は、他人に損害賠償の請求をすることによって取得することができたと認められる額
  • (3) サービス契約者、サービス利用者または携行品損害補償金を受け取るべき者が、正当な理由がなく本条(1)②、③もしくは⑥の書類に事実と異なる記載をし、またはその書類もしくは証拠を偽造しもしくは変造した場合には、当社は、それによって当社が被った損害の額を差し引いて補償金を支払います。
  • (4)当社は、次の①および②に掲げる費用を支払います。
    • ① 本条(1)①の損害の発生または拡大を防止するために要した必要または有益な費用
    • ② 本条(1)④の手続きのために必要な費用
第9条[補償金の請求]
  • (1) このサービスにかかる補償金の当社に対する補償金請求権は、事故による損害が発生した時から発生し、これを行使することができるものとします。
  • (2) この特約にかかる補償金の請求書類は、別表2に掲げる書類とします。
第10条[被害物の調査]

サービスの対象について損害が発生した場合は、当社は、サービスの対象および損害の調査と関連して必要となる事項を調査することができます。

第11条[残存物の所有権について]

当社が携行品損害サービス金を支払った場合でも、サービスの対象の残存物の所有権その他の物権は、当社が所有権を取得する旨の意思を表示しないかぎり、サービス利用者が有するものとします。

第12条[代位]
  • (1) 損害が発生したことによりサービス利用者が損害賠償請求権その他の債権(注)を取得した場合において、当社がその損害に対して携行品損害補償金を支払ったときは、その債権は当社に移転します。ただし、移転するのは、次の額を限度とします。
    • ① 当社が損害の額の金額を携行品損害補償金として支払った場合サービス利用者が取得した債権の全額
    • ② 上記①以外の場合
      サービス利用者が取得した債権の額から、携行品損害補償金が支払われていない損害の額を差し引いた額
    • (注)共同不法行為等の場合における連帯債務者相互間の求償権を含みます。
  • (2) 本条(1)②の場合において、当社に移転せずにサービス利用者が引き続き有する債権は、当社に移転した債権よりも優先して弁済されるものとします。
  • (3) サービス契約者、サービス利用者および携行品損害補償金を受けるべき物は、当社が取得する本条(1)または(2)の債権の保全および行使ならびにそのために当社が必要とする証拠および書類の入手に協力しなければなりません。この場合において、当社に協力するために必要な費用は、当社の負担とします。

別表1 第2条[サービスの対象及びその範囲](3)⑤の運動等
山岳登はん(注1)、リュージュ、ボブスレー、スケルトン、航空機(注2)操縦(注3)、スカイダイビング、ハンググライダー搭乗、超軽量動力機(注4)搭乗、ジャイロプレーン搭乗その他これらに類する危険な運動

  • (注1)山岳登はんとは、ピッケル、アイゼン、ザイル、ハンマー等の登山用具を使用するもの、ロッククライミング、フリークライミングをいいます。
  • (注2)航空機には、グライダー及び飛行船は含みません。
  • (注3)航空機操縦には、職務として操縦する場合は含みません。
  • (注4)超軽量動力機とは、モーターハングライダー、マイクロライト機、ウルトラライト機等をいい、パラプレーン等のパラシュート型超軽量動力機は含みません。

別表2 (第9条〔補償金の請求〕関係)

補償金 請求書類

提出書類
(1) 当社所定の請求書類
(2) 警察署またはこれに代わるべき第三者の事故証明書。ただし、盗難による損害の場合には、警察署の盗難届出証明書に限ります。

安心補償パックMAXご利用のご注意

1.安心補償パックMAXはWiFiご利用者(契約者ではない)1名につき1契約となります。
  1つのWiFi申込につき複数人で複数台ご利用になる場合は必ず安心補償パックMAXも台数に紐づくご利用者人数分お申込みください。
  [例:2名でのご利用の場合、2台分のお申込みには、安心補償パックMAXも2台分必要です。]
2.お申込み者とご利用者が違う場合、ご利用者のサービス利用に必要な利用者情報(氏名、住所、生年月日、性別)が人数分必要となります。
  ご出発までにご連絡されない場合、規約に則り補償ができかねますのでご注意ください。
3.安心補償パックMAXのサービスの性質上、ご利用対象者は日本在住者で、且つ日本国外へ渡航する場合のみ対象となっております。
  日本在住者以外の方のご利用や、日本専用WiFi機器をお申込みの方は補償対象外となりますのでご注意ください。

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